| 番号 | 主要事業・主要制度 | 事業概要・スケジュール |
|---|
| 1 | ２０２０東京オリンピック・パラリンピック代表選手育成プロジェクト （トータルコスト予算額12830千円） | ２０２０東京オリンピック・パラリンピックに向け、優秀なジュニア選手の発掘・育成、子供たちとトップ選手との交流機会を創出
Ⅰ チーム鳥取！発掘・育成事業
Ⅱ 夢！輝き情報発信事業 |
| 2 | 競技力向上対策事業費 （トータルコスト予算額255839千円） | 競技団体等が実施する各種強化事業に対する支援
Ⅰ ジュニア強化
Ⅱ 成年強化
Ⅲ 特別指定競技国体強化
Ⅳ 条件整備（強化備品等） |
| 3 | 競技力向上のための指導者の確保事業 （トータルコスト予算額40852千円） | 競技力向上のため、優秀な指導者を確保
・スポーツ指導員（県）
・体育指導員（県体育協会）
・私立学校の指導員 |
| 4 | 全国障害者スポーツ大会派遣等事業 （トータルコスト予算額17575千円） | 夏の国民体育大会後に開催される「全国障害者スポーツ大会」へ鳥取県選手団を派遣 |
| 5 | 障がい者スポーツ競技力向上事業 （トータルコスト予算額16093千円） | 本県出身の選手が全国障害者スポーツ大会や東京パラリンピック等で活躍するため、よりレベルの高い選手や指導者の育成、競技力の向上 |
| H26年度の取組 | 成果 |
|---|
| １ ２０２０東京オリンピック・パラリンピック代表選手育成プロジェクト
チーム鳥取の募集、選考及びトップアスリート等を招き子どもたちとの交流会を実施する競技団体の支援。 | チーム鳥取の候補生３４人を決定し、認定式を行った。ボート、陸上、自転車競技の３競技でトップアスリート等を招き子どもたちとの交流会を実施した競技団体を支援した。 |
| ２ 競技力向上対策事業
競技団体が実施するジュニア強化事業等への支援。 | ボート、水泳、弓道、相撲、レスリング、射撃など世界大会、全国大会で上位入賞するなど活躍する選手が出ている。 |
| ３ 競技力向上のための指導者の確保事業
スポーツ指導員等を県、県体育協会、私立学校に配置。 | 県でスポーツ指導員５名、県体育協会で体育指導員２名を配置し、スポーツ教室や競技力向上指導を行った。 |
| ４ 全国障害者スポーツ大会派遣等事業
全国障害者スポーツ大会に鳥取県選手団を派遣する。派遣にあたっては、予選会を開催するなど、多くの人が参加できる機会を設ける。 | 個人・団体競技合わせて8競技に計62名の選手団を派遣したところ、メダル獲得数が計１９個となり獲得率が７２．７％と大きく向上した。また金メダル獲得数も計１１個と前回より８個増え、大きな活躍を見せた。 |
| ５ 障がい者スポーツ競技力向上事業
パラリンピックやデフリンピック等の国際大会、全国障害者スポーツ大会等の国内大会で活躍できる選手を育成するため、よりレベルの高い選手や指導者の育成を行う。 | 個人競技は、6競技で計13名の選手を強化指定し、団体競技は計8競技の団体を強化指定し、県外遠征や合宿等の方法で選手強化を図った。大会参加や練習の機会を設けた結果、3名の選手が新たに中央競技団体の強化指定を受けることができ、更にはアーチェリー選手がアジアパラ競技大会の日本代表に選ばれることができた。 |
| 課題 | 今後の取組 |
|---|
| １ チーム鳥取の候補生に対する強化メニュー実施 | 検討委員に内容の作り込みを依頼し、平成２７年４月２５日から実施予定 |
| ２ 成果の出ていない競技に対する支援のあり方の検討 | 競技団体から意見を聞き取り、事業の見直しと検討を行う。 |
| ３ 私立学校の指導者の確保について、配置の見通しが立たない。 | 事業のあり方を再検討する。 |
| ４ 全国障害者スポーツ大会派遣等事業
メダル獲得率６０％以上の維持、団体競技の中四国予選会突破に向けた取組が必要。 | 個人競技選手に対して強化合宿を実施し、更なる強化育成を図っていく予定。また団体競技も障がい者スポーツ競技力向上事業による合宿や練習会により強化を行い、中四国予選突破を目指す。 |
| ５ 障がい者スポーツ競技力向上事業
選手・団体の強化にあたっては、競技団体のニーズや目標とする大会までのスケジュール等を踏まえて支援内容を検討していく必要がある。 | スポーツ傷害の防止や効果的なトレーニング指導、アンチドーピング講習などの医科学サポートを実施し、競技力の底上げを図る。また、選手ごとに目標とする大会までのスケジュールに基づき、国外・県外大会への参加やアドバイザーコーチの招へいなど必要な支援を行っていく。 |