夜間に開催された第8回県新型インフルエンザ対策本部会議の様子
4月の新型インフルエンザ（Ａ／Ｈ１Ｎ１）発生宣言を受けて、鳥取県でも県新型インフルエンザ対策本部を設置し、医師会や鳥取大学をはじめとする関係機関の協力を得ながら、感染の拡大に応じたさまざまな対策をとりました。
県内では6月に第1例目の患者が発生し、徐々に患者数が増加。11月下旬に流行のピークを迎え、年末にかけて患者数は減少していきました。感染の拡大は全国と比較して遅く、患者数も当初の想定より少なく推移しました。
発生初期には総合発熱相談センターを設置し、県民からの相談を受け付けるとともに、感染が疑われるかたは発熱外来を紹介しました。また、感染の拡大による患者の急増を受けて、受診できる医療機関を順次拡大し、最終的にはすべての医療機関で診療してもらうことで、医療現場が麻痺せず患者の治療を行うことができました。
また、新型インフルエンザワクチンは10月から接種が始まり、優先順位の高い方から順次接種を進めていきました。
感染予防や医療機関の受診方法、自宅での看病の方法、ワクチンの接種について、といったさまざまな情報を提供するため、各種のチラシやパンフレット、ポスターを作成しました