平成21年4月に発生した新型インフルエンザ(A/H1N1)は、世界規模で大流行。鳥取県内においても6月に初めて患者を確認してから患者数が増え続け、12月には「新型インフルエンザ警報」(警報基準：定点あたり患者数が30名超)を全県に発令しました。平成22年年1月26日には、定点あたりの患者報告数が10名を下回ったことから、県内に発令していた警報を解除しました。
なお、鳥取県では、行動計画、マニュアルの整備、県対策本部の設置、総合発熱相談センターの設置、ワクチン接種、医療体制の充実等、まん延防止のための対策に取り組みました。