１事業概要
環境問題からも、県産材利用は県の大きな課題となっている。そのため、木材の土木的利用への感心は高いが、耐朽性への不安がある。そこで、木材を屋外利用した場合の耐用年数を明らかにして木材の土木的利用を促進する。
２．期待される効果
鳥取県内に設置されている木製外構資材の耐朽性能を調査・分析し、屋外における各種工法での木材の耐用年数を明らかにすることで、外構資材としての鳥取県産材の需要拡大を図る。
３．事業の内容
県内に設置されている各種外構資材（海岸防風柵、ガードレール、防護柵、木製堰堤、丸太草押さえ工）の外構構造物に使われている資材を調査し、耐用年数を推定する
４．これまでの成果
○海辺
海岸防風柵（防腐処理材）設置後16年目までの調査
設置後16年では木材部の腐朽はほとんど進行しないことが分かったが、接合に使われている釘や番線が錆びて機能していない部位が出てきており、構造体として長期の耐久性を考える場合は設計や管理面で対策が必要であることが判明した。
○海辺
木製堰堤について設置後5年目までの調査
構造体としての使用は問題ないとの結果を得た。部分的には落ち葉や土砂の流入等で湿潤な環境が形成され、腐朽が進行していると思われる部位があり、管理面での注意点が抽出できた。
○陸上
防護柵について、管理面で草刈りを行う際の木柱の損傷について調査を行い、ナイロンバンドを使用する等の対策を提示した。
５．今後の課題
構造物として耐用年数に達していないものが多く、継続調査が必要である。
６．その他
事業期間：平成20年度〜平成21年度（21年度で終了）