１ 事業概要
各高校間においてデジタル教材等を活用した教育の効果・影響の検証、指導方法の開発、モデルコンテンツの開発等を実施するために、県立高校に新たにタブレット端末の整備を行うもの。
機器は複数年での賃貸借契約を行うため、債務負担行為を設定するもの。
２ 債務負担行為期間
３年間（36ヶ月）の賃貸借期間（H27.7月〜H30.6月）のうち、H28以降の経費を債務負担行為として要求する。
月あたり1,763千円×27ヶ月＝47,601千円
※総額は63,468千円となる。
３ 対象校
〈平成27年度整備予定校〉 ８校
・智頭農林高等学校
・鳥取工業高等学校
・鳥取湖陵高等学校
・倉吉総合産業高等学校
・米子西高等学校
・米子南高等学校
・境港総合技術高等学校
・日野高等学校
４ 授業等での活用例
〈教員による教材の掲示（一斉学習）〉
（１）画像、音声動画などを拡大したり、タブレットに書き込みながら掲示
（２）作業方法や実演の映像を掲示
〈個に応じる学習（個別学習）〉
（１）習熟の程度や誤答傾向に応じたタブレット向けのドリルソフトを使用
（２）発音・朗読、書写、運動、演奏などの活動の様子をタブレットに記録・再生して自己評価に基づき練習
（３）タブレットでインターネットやデジタル教材等を使用し、効率のよい調査活動と確かな情報収集
（４）デジタル教材のシミュレーション機能や動画コンテンツ等を用いることにより、難しい実験等を疑似体験
（５）タブレットを持ち帰り、動画やデジタル教材などを用いて授業を予習・復習
〈発表や話合い（協働学習〉
（１）タブレットやプロジェクタ等を用いて、個人の考えを整理して伝え合う
（２）タブレットを使ってテキストや動画等で、表現や考えを記録・共有し、何度も見直しながら話し合い
〈その他の活用〉
（１）学校で使いやすいアプリケーションソフトを開発
（２）電子掲示板による情報伝達
（３）部活動での活用（連絡、録画、戦術分析）など
５ 事業の効果
従来のICT機器とタブレット端末を組み合わせて活用することにより、生徒の「意欲を高めること」「理解を高めること」「思考を深めたり広げたりすること」「表現や技能を高めること」に効果的であり、時間的・空間制約を超え、双方向性を有することより、分かりやすい授業の実現、知識・技能の習得及び思考力・判断力・表現力、主体的に学習に取り組む態度の育成につなげることができる。
教員は教材を短時間で表示することができ、課題の焦点化が効率的にできるとともに、 様々な考えを短時間で紹介したり、発表の苦手な生徒の意見を取り上げたり、意図して共有させたりでき、授業を効率的に進めることができる。