エネルギー教育支援事業

１　事業の概要

化石燃料の枯渇や地球温暖化などの環境問題への関心が高まりつつあるなか、自然エネルギーの利用に向けた取り組みが必要となった。
そのため、各高校においてエネルギーに関する教育を行う上で必要な備品等を整備することで、指導の充実を図り、もって生徒の社会性の育成につなげる。（国庫１０／１０）

「原子力・エネルギーに関する教育支援事業交付金」（国庫交付金）を活用し、備品等を整備することで、高等学校におけるエネルギー教育の指導の充実を図り、社会問題となっている「エネルギー問題」の理解を深めさせる。
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エネルギー問題という身近な社会問題を通して、社会の輪の中で生き、生かされているとの認識を持ち、自ら社会を支える人材になとうとする生徒の機運を醸成することができる。